集団就職世代の想い出といま

北東北の奥深い山の集落から15歳の誕生日を迎えたばかりの少年が大都会の町工場に就職した。それから60年ほどが過ぎたいま、さまざまな想い出とこれからを綴る。

平均値に踊らない信念を持ちたい

 老後資金2000万円不足~は、統計上の問題(それなりに必要である)であり、多くの人たちに知られていたことである。後期高齢者の当方も、それなりに今後の人生で「年金に頼れなくなったとき」どうするかを考えては見たが、方策は出てこない。頼れるのは「生活保護」しかないのかと「働ける間生きる」が最上と考えるようになった。

 「2000万円」はおそらく「平均値」だろう。個別具体的な事例を並べてみるとかなり違った風景が見えてくると思う。だから「平均値」にいちいち振り回されない”社会観”を持つことが大事だと思う。たまたまきょう(9日)の朝日新聞で「国会議員所得平均2657万円」の記事を読んだ。記事本文には「所得等報告書」によるとと書いてあるので「所得等」の意味はよく分からない。それ以上に「議員所得2657万円」と思いこまされることを危惧した。記事も「鳩山氏17億円」が押し上げた結果であることを説明しているので良く読むと理解できる。

 高齢者の平均貯蓄残高というのもある。貯蓄ゼロの人から億万長者までの平均のことであり、後期高齢者の生活とはほとんど関係ない。例え中央値を見たところでほとんど意味がない。むしろ「貯蓄残高ゼロ」の大きなブロックで年齢層とか家族構成、健康状態などを丹念にまとめたデータや情報こそが求められているような気がする。

 老後の年金生活が心配になるだろうから「現役世代のうちに投資をしなさい」といったことに知恵を働かせるよりも、ほっておくと「生活保護」負担が重くのしかかってくることに「救済制度」(社会保障)を整えることに知恵を働かせてほしいものである。

 高齢者(という場合何歳からですか)にとっては、少ない残りの人生だけに「平均的な話」よりも「具体例」での呼びかけが重要だと思う。 

 75歳の老夫婦、夫年金のほかパート収入あり、妻国民年金で病院通い、貯蓄残高ゼロ、貸家住まい、子ども非正規就業(別居)といった具体例を挙げながらの検討が求められていのだ。いかがですか。