集団就職世代の想い出といま

北東北の奥深い山の集落から15歳の誕生日を迎えたばかりの少年が大都会の町工場に就職した。それから60年ほどが過ぎたいま、さまざまな想い出とこれからを綴る。

人々は「ホームステイ」で自問自答を重ねた

 梅雨時とはいえ当地も雨が多いような気がする。そうしたときに友人から「読んでみなさい」と古い新聞のコピーを渡された。コピーは1ヵ月ほど前の毎日新聞「ポストコロナの世界」でウルグアイの元大統領ホセ・ムヒカのインタビュー記事が掲載されていた。

 世界一貧しい大統領といわれた氏の「コロナ感染」に関する思いが込められた内容である。氏は政権交代により現在は上院議員として国の「コロナ」対策の先頭に立っているらしい。氏の思考には傾聴することが多いと感じた老人のきょうであります。

 パート仕事の老人ですから「ステイホーム」といわれても、この間「こもって」いたわけではありません。これまでとほとんど変わりない日程でパートをこなしています。その点恵まれて居るかもしれません。ただ考えることは「どうして?」「なぜ?」とか「これからどうなるんだろう」といったこと。

 そんななかで元大統領の言葉にうなずきました。たくさんありますが一つだけご紹介します。

 ステイホームで多くの人たちが「人生は富を築くだけのものではない」と考えるようになったというわけ。つまり「家族や友人と愛情を育む時間はあるのか?」「人生が強制や義務的なことだけに費やされていないか?」と自問自答することになったというわけだ。こうした経験の積み重ねが「コロナ禍」後の”こやし”になるだろう。そう期待するというわけ。

 強制的な労働時間により富を築くことに慣らされている現実から家族や友人との愛情を重んじる思考方法は異常気象や山林火災、バッタの大量発生などにもつながることだろうと重く受け止めました。

コロナで総選挙が近くなった模様

 東京でコロナ感染者数が、なぜかアラート解除後に増えています。なぜなんでしょうか。あの電飾アラートは知事さんのパフォーマンスといわれても致し方ないといった感じだね。

 コロナ感染だけではない。河井夫婦の1億5000万円の使途・買収選挙、持続化給付金業務の丸投げ、電通の再丸投げで暗躍する平蔵さん。検事長職の定年延長をたくらむも本人が賭博麻雀で辞職し法案もお終い。欠陥だらけの陸上イージスは河野が「いやだ」と断念に追い込む。副総理はあの口調で「民度」の違いで周囲を「絶句」させた。コロナ禍だって「桜を見る会」を誰も忘れてはいない。ましてや「モリカケ」で亡くなられた方の遺書の内容を忘れる人はいません。消費税10%の重さも身に応えています。というわけでしょうね。

 6月の30日、与党という方々が「秋の解散が望ましい」と意見交換した。当然のことだがコロナ感染拡大で民意はこれからの「新しい生活様式」を創造しているのです。自分たちの生活様式はおかみから与えられるものではない。自主的な努力の積み重ねで作り上げるのです。それらがのちに「変革」として評価されるのです。市民一人ひとりの努力の積み重ねが新しい社会のあり様を作りだすのです。

 方向性を持った日々の奮闘・努力こそが大事なコロナ禍のきょうの生きようではないでしょうか。   ありがとうございます。

 

コロナ禍と言葉遣いの話題

 新型コロナの驚異的な感染拡大は、現実の社会を変えているし、収束後の社会も大きく変えてしまうだろう。それにしても「コロナ」に関連しての「ことば」遣いや表現の仕方が問われている例も目立つ。

 新しいカタカナ語もその一つかもしれない。パンデミック、ロックダウン、ステイホーム、ソーシャルディスタンス、アラート、ウイズコロナなど。なんとなくわかったような気がするのだが「これで本当に良いのだろうか」と気になることもある老人の気分である。  

 朝日新聞24付けに掲載された「多事奏論」(高橋編集委員)は、言葉遣いや表現の仕方について歯切れよい展開を見せてくれました。感謝ですね。

 あの副総理の「民度」発言を取り上げているが、その文章をよく見ると「民度」の前に「うちの国とは」の表現がある。この「うち」という表現には、「うちの親分」とか「うちのシマ」といった任侠の世界と同じ感性が見えるという。なるほど。確かに編集委員の言い分に同調せざるを得ません。

 もちろん「民度」発言については様々な批判見解が公になっており今更の感がする。先日このブルグで、副総理と感染者ゼロの岩手県知事との架空問答を書いたが、おそらく知事が「民度の違い」で説明したとすれば副総理は「絶句したまま次の言葉は出ないだろう」。副総理を長い間「いまの座」に置いている国民の「民度」が問われているのだろう。 

 憲法改正を急いでいる自民党は、ダーウインの「進化論」を借用して漫画で改憲を訴えたらしい。何とも恥かしながら「進化論」の主張とは関係ない”自民党改憲進化”を展開したらしい。直ちに専門家や学会からも反論が寄せられている。当然のことだろう。

 これなど、おそらくあの電通に委託して練り上げたものではないだろうか。電通はさらに下請けに制作依頼したため監修が至らなかったかもしれませんね。そんなやり方を続けているようじゃ「総理も副総理も」頭を下げることが早まりそうですね。

 そう願いたいものです。

岩手県の県民性は本物でしょうか

 新型コロナウイルスの感染拡大は「県民性」や「民度」まで炙りだすことになりましたね。いまだもって感染者ゼロを記録している岩手県。その一方で「アラート」解除後に感染者が増えている東京都といったように”なぜだろう”の話題は尽きない。

 朝日新聞27日付を読みながら「コロナ」と「県民性」を想いおこしました。北東北の山奥で育って高齢者の当方は「岩手県人」の県民性に同感します。それは「我慢強さ」とか「粘り強い」、「まじめで慎重」などに表れていると思います。私の甥は60歳を前に都会に再就職しました。その経過を聞くと雇い主は「東北人の粘り強さや頑張り」に期待したみたいという。いわゆる県民性が一般的に理解されているのだろうと思いました。

 コロナウイルス感染との関係については、人口密度があまり話題にならないのはなぜでしょうか。朝日新聞では岩手県のほか比較的人口の少ない山形、高知、香川、徳島、島根などが取り上げられている。そこには大都市化されない農村の原風景が残されているとも思います。その風景は記事には反映されていません。

 岩手県で感染者がゼロを記録しています。もしものこと大臣の麻生さんが知事のタッソさんに「岩手県ではどうして感染者ゼロが続いているのでしょうか?」と質問したとします。すかさずタッソ知事は「それは大臣の住んでおられる地域とは民度が違うからですよ」と答えたでしょう。それを聞いた麻生大臣は口を開けたまま次の言葉が出なかったそうです。そんな笑い話が聞こえそうです。

 想い出しました。岩手県では国分謙吉、千田正らが知事を務めました。国会議員では田子一民、推名悦三郎、鈴木善行、小沢佐重喜らが選出されています。そう東条英機、米内光政も岩手県人なら原敬もそうですね。評価はいろいろでしょうが一生懸命さだけは同じかもしれません。県民性でしょうか。

コロナは「異常気象」と関係あるのか?

 パート仕事と天気の様子は欠かせない関心ごとである。この間のニュースで、コロナ感染拡大で各地で日常生活の自粛が求められたためクルマ移動による排気ガスなども減った。その結果だろうか上空が晴れ渡り太陽光線が強くなり気温が異常に高くなっているといった説明があった。事実かどうかはわからないがなんとなく納得できるような解説ではある。そのうち解明されることに期待しましょう。

 コロナウイルスが地球上で広がっていることと人間による森林開発、自然破壊が無関係ではないことは多くの専門家たちが指摘している。このことは、様々な議論を呼んでいる「地球環境」問題と直結しているのだろうと思う。サバクトビバッタの大発生と農作物の関係、地域住民の食糧不足、飢餓など。異常気象による森林火災や大水害の発生も食糧と密接に関連している。わが国での災害にしても異常気象との関連は自明のようである。

 地球上でのコロナウイルス感染拡大は、近年強く感じている「異常気象」や「地球環境」の問題も様々な形であぶり出しているような気がする。大げさに言えば”人生”というかあらゆる経験を見直すきっかけになっているような気もする。

アジサイ・紫陽花さまざま

 この時期は何といっても紫陽花・アジサイですね。近くで見かけた紫陽花の様子です。紫陽花といっても100種類もあるそうですから名称などさっぱりわかりません。咲き誇る姿に元気をもらいます。ユキノシタ科に属するなんて初めて知りました。

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紫陽花さまざまです。

 

内部留保課税実現してほしい

 コロナの感染拡大で「非常事態宣言」が発令された。国や自治体が全国民、全住民に活動の自粛を要請した。自粛による経済活動の停滞が予測され、「自粛要請と補償は一体」でとの要望が一斉に広がり、国も自治体もそれなりに受け入れざるを得なかった。

 その保障の財源は国の場合は国債の発行で賄われる。これも異論のないところだろう。この借金を誰がどのようにして精算するかとなると様々な考えが行き交うのは当然のこと。単純に考えると長期にわたる国民負担の増加である。いまでさえ消費税減税の要望が強いのに、消費税率の引き上げが話題になることもあろう。または公共分野の合理化や削減なども浮上するだろう。このことが心配のタネである。 

 17日付の朝日新聞・金融情報蘭に「経済気象台」が掲載された。筆者は、この7年間に企業の内部留保が463兆円(うち大企業分234兆円)に膨らんだと指摘し、コロナ禍のいまこそ「内部留保税」を検討すべきだと提起している。この種の特別目的税はかつての大蔵省が導入した経験があるらしい。このコロナ禍で住民・国民に負担を背負わすのでなく退蔵されているともいえる「内部留保」の効果的活用を期待したい。

 どうも「内部留保」といっても使い道に制約があるらしい。例えば雇用確保のために取り崩せないとか市場開拓・需要促進に使えないとか。コロナで困惑しているのは、仕事を失った労働者でありお客が来ずに閑散としている商店街のお店である。大企業の内部留保の10%を使っても23兆円は生み出せる勘定になる。いまこそ「退蔵金」の有効活用を実現してほしいものである。

 税務・経理については全くのド素人だが、税の国民負担には全力をもって抵抗する。