野草の根「トコロ」を食べた想い出

　「食品ロス」についてメモしたとき、子どものころ「トコロ」を食べていたことを想い出した。トコロというのは、山の草地に自然に生えており、その根っこを掘り起こしてゆでて食べていた。根っこは黄色でひげをいっぱいつけていた。少し苦みがあったが腹が減っているときなど家族でおやつのように食べたのである。

　この「トコロ」は本当は何だったろうか。調べてみると「オニドコロ」とか「ヒメドコロ」があり、一般に「トコロ」と呼ばれているらしい。その「オニドコロ」は食べられないとあり「ヒメドコロ」は食べられるとある。但し「オニドコロ」も薬として用いられたらしいし、少々なら食べられるという説もある。

　どうも、子どものころにおやつのように食べたのは「オニドコロ」ではなかったかと思うのだが違うだろうか。苦みがあったので黄な粉をつけてたべたものである。当時の家族の顔が浮かび上がる懐かしい想い出である。　

　ほかに自然の食草といえば、あざみ、うるい、こごみ、ぜんまい、よもぎ、みつば、せり、にら、ひる、みず、しどけ、ゆりなどなどいっぱいあった。畑の野菜と合わせれば自然の野菜類に困ることはなかった。ある意味で自給自足の生活であった。

「食品ロス」身近なことから始めましょう

　いわゆる「食品ロス」がマスコミで話題のようである。貧困が身についている老人から見ると「どうしてなんだろう」との感想が強い。とはいえ様々な事例を知るたびに「生きるためにもっと身を引き締めてほしい」と思うこともある。　

　マスコミは、我が家の食卓のことから地球規模での飢餓状態までを取り上げながら「食品ロス」状態の改善・脱出を提言している。至極当然と思われる。その実現に期待したいものである。

　まあ、時代の進化とでもいうでしょうか「喰うものにも困る貧乏生活」を経験したことのない世代が増えてきたために「食べ物」を大事にする習わしが薄れてきた。それが大量消費とともに「残りものは捨てても良い」となってしまった。商売の仕組みもそれを当たり前とみなすようになった。　

　まず、家庭では「倹約」を旨として使い切ること。外食時は「食べ残さないこと」。万が一残った場合は「持ち帰る」ことなどを習慣とするよう心がけること。

　現役時代のころ、企業の接待宴会に同席したことがある。主催者が「食べ残しは容器に詰めて持ち帰ってください」と、食べ残しの大半を持ち帰った記憶がある。ホテルのパーティーなどでも「持ち帰り」を推奨してはどうでしょうか。おそらく「そんなことはできない」と言われると思うが、「どうしてできないのか」をお考えいただきたい。

　有名な料理店が「使いまわし」で批判を浴びたが、「残ったもの」の使い方または利用方法の仕組みをつくることも大事だと思う。レストランや食堂での「残り物」またはコンビニでの「在庫処分」、さらには大型スーパーなどの「在庫処分」などで残り物利用の仕組みを作り上げ、活用することが求められていると感じます。

　当方は近くの食品スーパーで「わけあり」果物を買うことがある。我が家で食する分には何の問題もない。ニュースで台風被害が伝えられると大量に捨てられるだろう果物や野菜が映し出される。可能な限り「わけアリ」製品として流通してはと思う。それを必要とする人やグループもあると思う。求められているのは「仕組みを作り定着すること」と思う。　

　まずは、身の回りからできることを「提案」し、「持ち帰り」だって普通のことなんだという「風習」を育てることだと思います。そうしたことをマスコミは取り上げてほしいものである。

　最近のプラシチックゴミのようにち粘り強く取り組んでみてはいかがでしょうか。

消費税～来年は選挙があるのだ

　いま悲鳴を上げている一つに来年１０月からの消費税１０％がある。

　この税率引き上げは、来年春には「再々延期」か「実施」かが決まるらしい。すでに予算編成時期だからハラを固めつつあるだろう。

　俺にとっては「死活問題」である。再々延期どころかきっぱりと「断念」してほしいのだ。

　大マスコミを除くと夕刊紙系統やネットのいくつかは、１０％引き上げの賛否がほぼ拮抗していると伝えている。５０代以上は「理解」を示すが、それ以下の層では「違和感」が多いらしい。給料が上がっていないのに税金が高いとの不満が根強いようだという。なかには、これまでの消費税率引き上げ後の選挙で与党が大敗していることを挙げ乍ら、来年前半の統一地方選や参院選挙で自民与党は大敗すると指摘する記事もある。それを見据えて竹下派は「支持を二分」したとも指摘している。

　そうなんだ。来年は選挙がある。ここで消費税率引き上げの理不尽さをアピールし、来年の選挙では自民与党に大打撃を与えよう。アベを退陣させようではありませんか。そのためにも、クルマと住宅の同時減税のまやかしを広げ、増税後の景気冷え込みと生活の厳しさをしっかりとメモしていくことにしよう。

朝鮮半島の「統一と平和」の話し合いに拍手を

　朝鮮半島南北の指導者が会談し「戦争状態」の停止に向けて話し合ったそうである。しかも双方が歩み寄りながら半島の核抜き平和に向けて努力することで合意したという。当方は、南北会談の結果に直接的に影響を受けることはないが、こうした努力に対し拍手を惜しまない。

　新聞報道によると、政府は南北の「融和先行」を懸念しているらしい。また「戦争終結宣言」についても「慎重であれ」と強調しているらしい。いろいろ問題はあるだろうが、同じ韓民族が「対立の時代」を終えようと話し合っていることに対して、あれこれあげつらって”気に入らない”とケチをつけている感じは見苦しさを感じる。戦争状態を終わらせて平和の半島を築いて行こうと話し合っているのだから、その行為を歓迎するのが大人らしい態度ではなかろうか。

　もちろん、わが国は「拉致」の問題があるだけに、複雑であることは間違いない。とはいえ「平和の半島」への歩み寄りにケチを挟むのはよくないと思う。韓国内にも国民生活が苦しいのに「北へ手を差し述べる」のはおかしいとの批判もあるそうだ。そうした批判を超えて「半島の平和」を実現してほしい。

　米国も、北の歩み寄りに対して「こっちの要望に応えることが先決だ」と我を張らずに「どうすれば戦争終結になるか」、「どうすれば核抜き平和を実現」できるかを”対話”路線で見出してほしいものである。

消費税１０％は断念すべきだ

　気がつくのが遅かったが、消費税が８％から１０％へ引き上げられるのは来年１０月である。政府は来年度予算を練っているという。

　しかし、政府は来年１０月からの「消費税１０％」実施について明言を避けているそうだ。それは何よりも「消費税１０％後の景気の落ち込み」ということは誰も否定しない事実である。だからこそ「再再延期」とか景気刺激策としての「クルマ減税」とか「住宅減税」が話題になるのである。

　消費税を引き上げると、一般家庭で毎月３０００～４０００円の負担増になるとの試算もある。これでは「節約」を強制すること明らかであり、庶民を苦しめるだけである。赤字経営でも税負担を強いられる中小企業を廃業・倒産に追い込むこともほぼ明らかである。その一方で「景気浮揚」のためとクルマ会社や不動産会社におまけをつけるのはあまりにも理不尽である。

　俺の場合、厚生年金基金が解散するために来月を持って年金が打ち切られる。来年秋ごろになると健康状態からパート仕事を継続できるかどうかの判断に迫られる。ということは「消費税増税」と同時に「収入」が大幅に減り、死活問題に直面する。だから「死ぬまで働く」ことがこれからの生き方である。それまで達者でいられるかが問題だが。

　きっぱりと「消費増税」を断念し、景気の反動落ち込みに悩むことから解放されることを選ぶべきだ。　　　なんまいだ。なんまいだ。

消費税増税「中止」こそが正道でしょう

　俺は心底から本当に怒っている。　

　昨日「消費増税と同時に自動車、住宅減税」のたくらみがあることに”腹だたしさ”を綴った。するときょうは、「消費増税再再延長」の話が持ち上がっているとの話です。どいつもこいつも”しもじもの庶民”をまったく無視した取り組みに本気で怒っている。

　消費増税再再延期の理由として挙げられるのは、増税後の消費反動が気になること。そのうえで、改憲勢力にとっては、改憲を推進するためには増税批判を避けた方が得策という狙いがあるそうだ。まったくもって邪道である。

　増税後の景気反動にしても改憲にしても、庶民国民の声を気にせざるを得ないのだからきっぱりと「再再延期」ではなく「増税中止」を宣言したらどうか。その方が人気が高まるかもしれない。

　ちょうど来年度予算を考える時期だそうである。そこで「自動車と住宅の減税」を打ち出したのが、経団連というところらしい。その理由は、やはり増税後の消費反動である。偉い役人も偉い経営者も、消費税増税は「消費反動」を引き起こすことを予想せざるを得ないのであろう。だからこそ庶民のことよりも「わが身」のこと「わが社」のことを念頭に増税策を推進していることは明らかである。我が家に帰って家族と話してみてほしい。消費税を引き上げてクルマ減税、住宅減税を「適切な判断」だとほめてくれるだろうか。

　ああ悲しい日々である。なんまいだ、なんまいだ。

消費税引き上げで、車の税金引き下げるの？

　そんな馬鹿なこと許せるもんか！！　

　ところが、偉い方々は「消費税率を引き上げる一方でクルマの税金を引き下げる」。それだけでなく、他にも税金を引き下げるらしい。そんなことが～と思って、いろいろ調べてみると「どうも本当らしい」。今年春ごろから新聞などで報道されていたのである。気がつかなかった「俺がバカだった」のである。　

　２０１９年１０月から消費税は８％から１０％になる。その反動で２０２０年には消費が落ち込むかもしれない。そこで考えたのがクルマの税金は引き下げる。ほかにも住宅減税も考えているらしい。低所得、高齢者すべての国民から絞り上げる一方でクルマを所有する人や世帯には減税するなど許せるわけがない。

　クルマ社会のこれからのことを考えても、道路整備やら橋などの整備で金はかかるらしい。ほかに高齢化で高齢者の運転免許を取り上げる考えも強い。その高齢者には消費税は多くなります。「クルマは買い得」ですよとは言えないだろうに。過疎地帯の高齢者に「今がチャンスです。クルマを買い替えましょう」と勧めるのだろうか。

　クルマの税金を安くすることは、クルマ企業にとっては「儲け」かもしれない。住宅減税は不動産会社にとっては「儲け」かもしれない。でも、消費税を取られる国民の数とクルマ購入者や住宅購入者の数を比較したら、どちらの方を向いて税金を搾り取っているかわかりそうなものだが～。それでも「税金のしぼり方」に熱心な偉い人たちは容赦しないのだろう。下々の生活など考えたこともないのだろう。

　つらい日々がやってきそうである。いつまで達者でいられるか。南無阿弥陀仏